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体外受精で誕生、18人に1人

公費助成で最多更新 2016年5万4000人

体外受精で生まれた子どもの数

 体外受精によって国内で2016年に5万4110人の子どもが生まれたとの調査結果を、日本産科婦人科学会がまとめた。15年に比べて3109人増え、過去最多を更新した。厚生労働省の統計では16年の総出生数は97万6978人で、18人に1人が体外受精で生まれた計算になる。

 晩婚化を背景に不妊に悩む夫婦が増える中、費用の一部を公費助成する制度が知られるようになり、治療を受ける人が増加したとみられる。

 体外受精は取り出した精子と卵子を体外で受精させて子宮に戻す不妊治療。国は比較的成功率が高いとされる42歳までの女性を対象に公費助成している。

 学会によると、16年は過去最多の44万7790件の体外受精が行われ、妊娠後に5万4110人の子が生まれた。体外受精で生まれる子の割合は、00年には97人に1人だったが、10数年間で急速に増えたことになる。1983年に東北大で国内初の体外受精による子が生まれてからの累計は約53万人となった。

 体外受精では、女性の体調に合わせて移植するために受精卵を凍結保存する場合が多い。がんなどの病気になった女性らが将来の妊娠のために未受精卵を凍結保存することもある。凍結した受精卵や未受精卵を使った体外受精で生まれたのは、全体の約8割に当たる4万4678人だった。

 調査に関わった埼玉医大の石原理教授(産婦人科)の話 体外受精で生まれる子の割合が増えているのは、晩婚化と出産年齢の高齢化が背景にあるが、それだけでは説明ができなくなってきた。経済的支援の体制が少しずつ整ってきて、体外受精をすることが、金銭的問題でこれまで受けられなかった若い世代にまで広がったのではないか。また分母となる出生数が減っているのも原因となっている可能性がある。

(2018年9月13日)

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